ビジネスマンの71.5％がメールのマナーで困っている
〜ビジネスメール利用実態調査2007を公開〜

ビジネスメール教育の専門家である、有限会社アイ・コミュニケーション(所在地：東京都渋谷区、代表取締役：平野 友朗)は、「ビジネスメールの教科書」( http://business-mail.jp/ )で1,000名のアンケート調査を実施しました。
1,000名の声から見えてきたビジネスメール教育の実態をお知らせします。

社会人になると挨拶の仕方、電話のかけ方、名刺交換の方法などは、当たり前のように学びます。しかし、ビジネスメールの書き方や有効な活用方法を研修で教えている企業はまだまだ少ないです。

メールの送受信は閉じられた空間内での作業のため、上司がチェックをしにくいという背景があります。また、若年層の方がメールに強いという認識から、上司の教育が行き届かないケースも多くあります。